【2025年最新版】子育てにかかる教育費の総額とは？私立と公立でこんなに違う！?

子育て世代の方や将来子供が欲しい方にとって教育費はとても気になりますよね。

もふ吉のお家にも３歳のおてんば娘がおり、教育費はとてもリアルな問題です。

「なんとなくお金がかかりそうだけど…具体的な金額までは知らない」

「公立と私立って、そんなに違うの？」

そんなふうに思っているパパ・ママも多いのではないでしょうか？

この記事では、最新のデータをもとに、幼稚園から大学までにかかる教育費の総額をわかりやすくご紹介！

「公立と私立どっちにすべき？」「備えはいつから？」といった気になるポイントもまとめているので、これからの教育費対策の参考にしてくださいね♪

💡この記事を読むとこんなことがわかります

• 幼稚園から大学までにかかる教育費の総額
• 公立と私立で費用がどれほど違うのか
• 教育費に備えるための具体的なヒント

１.教育費ってどのくらいかかるの？

子育てで大きな出費となるのが「教育費」。

文部科学省の調査によると、大学卒業までにかかる教育費は

平均で約760万円〜2240万円にものぼります。

なぜこれほど金額差があるかというと、これは公立と私立によって費用が大きく異なるためです。

では次の項目で費用の比較を見てみましょう。

2.公立と私立の費用比較（幼稚園〜大学）

🔍公立・私立費用の比較表

教育段階	公立	私立
幼稚園（3年間）	約30万円	約60万円
小学校（6年間）	約194万円	約970万円
中学校（3年間）	約147万円	約420万円
高校（3年間）	約139万円	約290万円
大学（4年間）	約250万円	約500万円

※幼稚園には給食費、バス代、延長料など含む

※塾・習い事などの費用を含む

全て公立のみ進学：約760万円

全て私立のみ進学：約2,240万円

しかし実際に、全て公立・全て私立という方は少ないと思います。

では日本において幼稚園〜大学まで最も多いルートはどんなルートでしょうか？以下にまとめました。

教育段階	公私別	解説
幼稚園	私立	約80％が私立幼稚園
小学校	公立	約98%が公立小学校
中学校	公立	約92％が公立中学校
高校	公立	約68％が公立高校(都心部では私立が多め)
大学	私立	約77％が私立大学

私立幼稚園→公立小学校→公立中学校→公立高校→私立大学が最も多数という事が分かりましたね。

どういうルートを選択されるかはご家庭やお子さんの希望によって変わりますが、一つの目安にしてみて下さい。

ちなみに最多ルートでの教育費総額は約1,046万円となります。

3.公立と私立はどっちがいいの？

公立と私立、それぞれにメリット・デメリットがあるため、どちらが「絶対に良い」ということはありません。
家庭の価値観・教育方針・経済的な余裕・子どもの個性などに合わせて選ぶことが大切です。

🏫 公立のメリット・デメリット

✅ メリット

• 授業料が無料（義務教育：小・中学校）で、教育費が安い
• 住んでいる地域の学校に通うため、通学距離が短い
• 地域に根ざした教育で、地元の友達ができやすい
• 入試がなく、精神的な負担が少ない（小中）

⚠️ デメリット

• 教育内容・カリキュラムが画一的で、特色はあまりない
• 設備や施設が古いこともある
• 先生の質に差がある場合も（転勤制）
• 「中学受験」などで塾に頼るケースが増える

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🏫 私立のメリット・デメリット

✅ メリット

• 独自の教育方針やカリキュラムがあり、特色ある学びが可能
• 英語教育やICT、探究学習などが進んでいる学校も多い
• 教育環境（設備・施設）が整っている
• 学力・進学実績が安定している学校が多い
• 中高一貫校など、受験の回数が少なく済むことも

⚠️ デメリット

• 授業料や施設費など、教育費が高い（数倍以上）
• 通学距離が遠くなることがあり、通学時間・交通費がかかる
• 進学に「入試」が必要（プレッシャーがかかる）
• 同じ学力層が集まりやすく、競争意識が強くなることも

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📌 公立・私立どちらが「合うか」は家庭ごとに違います

視点	公立が向いている人	私立が向いている人
教育費	抑えたい	投資できる余裕がある
学習スタイル	地域でのびのび	個性重視・先進的な教育
通学の便利さ	家から近い学校希望	通学時間は妥協できる
教育方針	標準的でOK	独自の教育に共感する
学力の伸ばし方	塾や家庭学習を併用	学校主体でしっかり対応

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公立と私立、どちらが「良い・悪い」ではなく、どちらが“我が家に合っているか”が最重要ポイントです。

節約しつつ家庭学習や塾でカバーするなら公立、
教育に投資して学校任せにしたいなら私立という考え方もあります。

4.教育費の準備はいつから？

多くの家庭で教育費のピークは「大学進学時」。そのためここを目指して、できるだけ早く備え始めるのがポイントです！

理由を分かりやすく説明します。

例えば、大学の費用として500万円を目標に貯める場合にそれぞれ異なる時期から貯め始めた場合。

子供が生まれた時から　 →期間:18年　毎月約2.3万円　年間約28万円

子供が小学生になってから→期間:12年　毎月約3.5万円　年間約42万円

子供が中学生になってから→期間: 6年　毎月約6.9万円　年間約84万年

いかかでしょうか？

スタートが遅くなるほど月々の負担が大きくなるのが分かると思います。

逆に早めにスタートが出来れば、無理なく貯めれそうですね。

そのうち、ではなく１日でも早く始めるのがおすすめです！

5.教育費の準備方法は？

ここでは教育費の準備方法について解説します。

まず考えられる準備方法はこんな感じです。

①児童手当を貯める

②普通預金で貯める

③学資保険

④NISAで長期運用

① 児童手当を貯める

2024年10月から児童手当の制度が拡充され、これまで15歳までだった支給が18歳まで支給されるようになりました。

0〜18歳までの総額は【約234万円】になります。

これを貯めるだけでもかなりの金額を貯める事ができますね。

✅ 児童手当のみで約234万円の資金が準備が可能

💡貯め方のコツ：

• 児童手当が入る専用の口座をつくって、手をつけない
• 自動積立設定で確実に貯まる仕組み化を

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②普通預金で手堅く備える

銀行口座さえあればOKです。

しかし2025年6月時点でのメガバンク普通預金金利は0.2%前後です。銀行の金利は低いため、増やすという目的では活用できませんが、資金が拘束されないので緊急時や予備資金として活用する事も可能です。

✅メガバンクよりもネット銀行の方が金利が高くオススメ　(0.3〜0.5%前後)

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⚠️注意点：

• インフレには非対応

③ 学資保険で備える【100〜300万円】

• 保険料を10〜18年間で分割して支払い
• 満期（18歳など）で一括受け取り
• 元本割れリスクは低く、「貯金＋保障」が特徴

✅ 利率は低めですが「確実性」が高く、老後資金などと分けて運用できる点が安心です。

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⚠️ 注意点：

• 途中解約で元本割れの可能性あり
• インフレには非対応
• 金利はほぼ増えないため「増やす」目的には不向き

④ NISAで長期運用【100〜200万円以上】

2024年から従来のNISAから新NISAにリニューアルされました。

そもそもNISAとは少額投資非課税制度のことで国が運営をしています。

100円〜など少額から投資が可能で運用で出た利益が非課税になるのが大きな魅力です。

NISAは教育資金や老後資金など長期間の積立に非常に適しています。

💡オススメポイント：

• 毎月設定した金額を自動的に積立(金額はいつでも変更可能)
• 非課税期間は無期限
• 途中引き出しも可能
• 銀行よりも高い利回りが期待できる

✅ 例えば毎月20,000円を18年積み立てた場合

【積立総額432万円】

利回り3％の場合→約508万円(＋76万円)

利回り5％の場合→約570万円(＋138万円)

注意点：

• 元本割れリスクあり（運用成績による）
• 短期で使いたいお金には不向き

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🔍【結論】オススメの準備方法

では結局どの準備方法がいいかと言うと

児童手当＋NISAで準備　がオススメです！

例えば大学資金として500万円を子供が産まれたタイミングから貯める場合、児童手当を全て貯めると約半分の234万円を貯める事ができます。

そして残りの266万円をNISAで貯めるには月々の積立を約1.2万円で設定すればOKです。

NISAでの運用益が仮に0円でも18年後に約500万円

３〜５％の運用益が出れば18年後に約540万〜655万円

逆にあまりオススメできないのが「学資保険」です。利回り平均は年0.3〜0.5%程と銀行とあまり変わらず、保障も少なめです。途中で辞めると元本割れのリスクもある為、正直微妙です。

長期間貯めていくのであれば家計の変化に柔軟に対応できる普通預金やNISAがオススメです。

6.まとめ

いかがでしたか？

人生の三大資金と言われる教育費。まずは何年後にいくら必要かを考えてみましょう。

子どもにとっての「学びの環境」は、お金だけでなく家庭の工夫や準備次第でより良いものになりますよ。
家計に合った進路と、ムリのない備え方を考えていきましょう！